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自業自得

Category: メディア・IT

日本代表の予想外の健闘もあって、視聴率自体は悪くなかったと思うのだが。

南アW杯放送、民放は赤字 「ショック受けた…」民放連会長
 民放連の広瀬道貞会長(テレビ朝日顧問)は16日の定例会見で、サッカーW杯南アフリカ大会での民放テレビ局の収支が、トータルで赤字になったことを明らかにした。NHKと民放がジャパン・コンソーシアム(JC)を組織して放映権を購入した国際スポーツイベントで、赤字になったのは今回が初めて。

 広瀬会長は「ショックを受けた」と表明し、理由について「放映権料が高騰し、スポンサーの広告費が抑制傾向のなか、大会直前まで日本代表が不調だったなどの要因が重なった」と説明。赤字額は明らかにしなかった。

 また、広瀬会長は放映権料の値上がり傾向について「混乱を招いており、高く買ってくれるところなら、どこにでも売ればいいという姿勢は反省を迫られる」と、国際サッカー連盟や国際オリンピック委員会を批判。引き下げに向けて主張していく意向を示した。

 民放連によると、JCは五輪では1984年のロサンゼルス大会、W杯では2002年の日韓大会から組織されている。

[ 2010年9月16日19時32分 産経新聞 ]


赤字額は十数億円と見られているが、(国民が望んでいるとも思えない)デジタル放送化への出費や不況によるCM収入の伸び悩み等、民間放送を取り巻く環境は厳しく、恨み節も分からなくもないが、正直自業自得の感は否めない。
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2010-09-22 Wed 00:42:29 | trackback(0) | comment(0) | | PageTop▲

宴の後始末

Category: その他のスポーツ

30日の試合は10,257人もの観客を集め空前の盛り上がりを見せたハンドボール北京オリンピックアジア予選だが、やはり宴の後に残るのは儚さなのか。

えっハンド協会大赤字、収入7割IHFへ
 社会現象となった大フィーバーの後に大赤字が待っていた。1月29、30日に開催された男女のハンドボール北京五輪アジア再予選の広告収入や放送権収入の約7割が、国際ハンドボール連盟(IHF)に入る規定が判明、31日までに日本ハンドボール協会に通達がきた。日本協会の取り分はわずか2割。規定通りなら日本協会は黒字から推定5000万円の赤字に転落する。1億円もの経費をかけて大会を成功させた日本ハンドボール界は、五輪を逃した後の、巨額の赤字に憤慨している。

(略)

 再予選の開催経費は約1億円に達した。当初は6000万円程度の予算を組んでいたが、世間の注目度の高さに、警備や設営などの経費が大幅に膨れあがった。それでも2日間で約1万5000人の観客を動員し、テレビ中継も実現。協会の自己資金約2000万円を合わせて、何とか黒字になる予定だった。

 規定ではIHFの取り分が7割。さらにエージェント1割、日本に2割という配分になる。ただ約4000万円近い入場料収入に対しては、現時点でIHFは主張していない。あくまで推定での換算になるが、日本の取り分は約1億円の収益のうち、入場料収入を引いた6000万円の2割、つまりが1200万円しかない。入場料収入と合わせても5200万円。総経費から換算すると5000万円前後の大赤字になる。

 すでに9月のアジア予選(愛知・豊田市)でも約1億数千万円の経費がかかっており、その回収も終わっていない。今回の再予選である程度の収益を確保するつもりだった。今後、IHFが入場料収入にまで権利を求めてくれば、日本協会の赤字は億単位に膨らむ可能性も出てきた。

 そもそも今回の再予選は、IHFとアジアハンドボール連盟(AHF)の摩擦で決定が遅れ、引き受け手はなかったため、日本が手をあげた。44日間という短期間で準備したため経費がかさんだ。通常の大会とは事情が異なる。協会関係者は「9月の予選はないことになったのだから、それにかかった経費はIHFが持ってほしい」と訴えた。【吉松忠弘】

[ 2008年2月1日8時57分 日刊スポーツ ]


やり直し予選の開催国に日本が立候補した時点で懐具合は大丈夫なのかと思ったが、やはり…。以前のエントリーで紹介したように、日本バスケットボール協会は世界選手権での約13億円の赤字を引き金に内部紛争に突入していて、日本ハンドボール協会も混乱に陥る可能性は否定できない。
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2008-02-02 Sat 20:51:20 | trackback(0) | comment(0) | | PageTop▲

日本バスケットボール協会につける薬無し

Category: その他のスポーツ

ついにと言うべきか、当然と言うべきか…。

日本バスケットボール協会:内紛問題 JOCが処分、強化費1100万円停止
 日本オリンピック委員会(JOC)は10日、加盟団体審査委員会を開き、紛糾が続いている日本バスケットボール協会に対して、今年度の強化交付金(約1100万円)を交付しない処分を決めた。バスケット協会が来年1月10日までに役員改選を終えない場合、さらに今後数年分の交付中止や、五輪、アジア大会などへの選手派遣見送りなども検討する。

 バスケット協会は、昨夏に日本で開いた男子世界選手権の大幅赤字決算をきっかけに、執行部と一部評議員が対立。評議員会が4月から5回連続で成立しない異常事態が続き、JOCが同協会に対して11月中の解決を求めていた。今年度予算や昨年度決算は11月末に承認されたが、7月末に任期満了となった役員の改選は先送りされたままとなっている。

 加盟団体審査委の市原則之委員長は「バスケット協会の混乱はスポーツ界のイメージを著しく失墜させた。まだ正常化したとはいえず、JOCの規定にも違反している」と説明した。

 JOCは加盟団体規程で、加盟団体の管理運営に適正を欠くと判断した場合は処分できると定めている。今年5月には、元会長が不正経理により有罪判決を受けた日本スケート連盟に対して、今年度の強化事業委託金を約2割(約1400万円)減額する処分を科した。【石井朗生】

[ 2007年12月11日 毎日新聞 ]


紛糾している直接の要因は昨年日本で行われた世界選手権で約13億円もの赤字を垂れ流したことだが、執行部と一部評議員の対立構造は何年も前からのことで根深い問題だ。対立が長引いているのは、執行部側と反執行部側が全く歩み寄りを見せないからで、反執行部側の責任もあるのは確かだが、行動に責任感の欠片もない日本バスケットボール協会幹部の責任の方が大きいと言わざるを得ない。
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2007-12-13 Thu 07:07:53 | trackback(0) | comment(4) | | PageTop▲
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